2010.06.25（Fri）
収穫後、もちろん蒸かしていただきました！
「収穫」という言葉のイメージは、間違いなく秋ですが、
先日、この時期の収穫を楽しみました。
「じゃがいも」です。
収穫時期としては、梅雨入り前かなとも思いましたが、
生育状況が今一つで、梅雨入り後に掘ってみました。
この時期特有の蒸し暑さの中、例によって
芋掘りの達人たちが集合！！！
仕掛け人はこの人、職員の深澤さん
皆さん、現場監督さんです。
実は、まだ半分ほど掘り残しがあるんです。
理由は、監督さんたちが多忙のため？？？？？？。
証拠写真は・・・・・「１・２・３・これだｱ！！！」
おまけの情報！
秋はこれを収穫します。
あるご利用者からいただいた言葉です。
『収穫の喜びを知ることで
食べる喜びが何倍にもなるんだよ。
大切なのは感謝の気持ち！』
2010.06.12（Sat）
電気事業法による電気の安全点検を実施しました。
およそ2時間、ゆめみどりの施設内が全停電！！！
といっても、この停電はトラブルによるものではなく、
電気事業法により義務付けられている「自家用電気工作物の
保安規定に基づく点検」で実施したものです。（年次点検）
☆全停電による点検日時・・・2010年6月9日（水）１４：００～１６：００
☆点検者・・・東京電気管理技術者協会のメンバー＝5人
トイレ用水は浴槽に溜めおいて・・・ 緊急時の備えで自家発電機を5台
非常灯（バッテリー）を頼りにミニカンファ もちろんエレベーターも動きません
キュービクル内の点検と清掃 電気保安の要の装置がズラリ
最通電後、細かい点検があり、
全ての作業が終了したのは
17時過ぎになりました。
大きなトラブルもなく無事検査を終えることができました。
ご関係の皆様、ありがとうございました。
2010.06.07（Mon）
明治大学農学部の実験水田、8か月ぶりの続報！
今、とても”スッキリ”気分です。
理由は簡単、お目にかかりたかった人たちに
会えたからなのです。
昨年10月、ゆめみどり近くで見つけた
「明大農学部 実験水田」という看板。
この日記にも書かせていただきました。（昨年10月7日・10月14日）
結局、稲刈り時にも会えず（といっても私の一方的な願いごとだったのですが・・・。）
「実権水田」の看板も、あとかたもなく取り払われ、
いつしか年が改まり（オーイ！誇張し過ぎ）、
6月のお田植えシーズンを迎えたのであります。
そして、6月3日。突然お会いできたのです。「明大農学部」のみなさんに！
お田植えの真っ最中でした。
おかげさまで、？？？マークが一度に解消されました。
その幾つかをご紹介いたします。
〇正式名称・・・明治大学農学部 植物病理学研究室
『看板も新しく勢いがあります。』
〇研究室の親分・・・明治大学農学部教授（農学部長）
米山 勝美（ヨネヤマ カツヨシ）農学博士
〇研究内容・・・植物病原微生物の病気を引き起こす機構を解明することにより、
病気に強い植物を分子育種するとともに、植物の病気を分子レベルで
診断する方法を開発する。
つまり、簡単に言うと「病気に強い植物の研究・開発」をしている米山ゼミの
メンバーということが判明しました。
さらに、米山教授が旧市川大門町のご出身で、お田植えをした田んぼは、
米山家の所有、教授は少し腰痛があることなども分かりました。
最近は田植えも機械化が進み、ゼミ生がワイワイ言いながら
体験した一通り毎に縄張りをするシーンは
極めて少なくなり、
とても貴重なお田植え（お手植え）を見せていただきました。（拍手）
次回の楽しみは、もちろん秋の収穫です。
それまで、時々稲の成長ぶりをこのブログでご紹介できればと
考えています。
米山教授はじめゼミ生のみなさん、お疲れ様でした。
2010.06.01（Tue）
職場風土改革促進事業の取り組み
平成22年6月1日
～職場風土改革事業の取り組み～
社会福祉法人 山梨樫の会
理事長 臼井 行夫
当法人は、財団法人21世紀職業財団より「職場風土改革促進事業実施事業主」の指定を受け、平成21年度から「職場風土改革促進事業計画」に取り組んでおります。
今年度は、更に、育児・介護休業等を取得しやすい環境整備を行い、男女職員がともに”家庭と仕事”の両立ができるよう、下記のとおり取り組んでいきます。
平成22年度職場風土促進事業計画
1.職場風土改革・男性の育児参加についての課題の把握
内容：育児休業取得経験者に「男性の育児参加について」の課題を調査する。
2.理事長より、職場風土改革促進事業に取り組むことについての内外への公表
内容：社外 平成22年度の取り組みを広報誌、ホームページへ掲載する。
社内 平成22年度の取り組みについて社内向けポスターを作成し掲示する。
3.管理者への研修の実施
内容：21世紀職業財団が主催する「職場風土改革について」の研修に参加する。
４.両立支援制度の労働者への周知徹底
内容：「両立支援制度について」のＤＶＤを各部署会議にて全員が視聴する。
5.勤務時間等の雇用管理の見直し
内容：毎月、最低１日有休休暇を取得する。
6.労働者の意識啓発
内容：ワークライフバランスについて、講師を呼んで内部研修を行う。
